2004/08/31
ドキュメンタリー専門の番組供給会社が快進撃を続けています。国内視聴世帯数は一９９７年の放送開始から約７年で４百万世帯を突破、その実績をもとに映画会社との連携を始めました。
拡大路線を突き進むのは、日本のケーブルテレビ局などへ番組供給をしている「ディスカバリー・ジャパン」（東京都新宿区）。自然、科学など５つのジャンルの番組を扱い、視聴世帯数は６月現在で４百３十６万。この一年で５十万世帯も増加した。
同社のマーケティング＆コミュニケーションズ部長、岡崎正哲さん（４一）は、好調な理由についてこう分析する。
「いくら映像コンテンツ（情報の中身）が増えても、"現実"ほどおもしろいものはない。４百万世帯という実績は、目が肥えた視聴者が増えてきたことを意味するのではないか。事実、（民放キー局やＮＨＫの）地上波放送局でも、ドキュメンタリー番組は視聴率を手堅くとっている」
同社にとって４百万世帯の突破は、大きな意味をもつ。「メディアとしての存在価値が高まればビジネスの機会が拡大できる」（岡崎さん）からだ。広告媒体として売れるメディアになれば、懸案だった視聴料と並ぶ収益源の柱"広告収入"も増すことができる。
そんな狙いで力を入れているのが、映画配給会社とのタイアップ企画。９月６日から十日までを「プレミアディスカバリー『アイ，ロボット ＷＥＥＫ』」と位置づけ、同月十８日に日本で公開される米映画「アイ，ロボット」のテーマ"ロボットと未来"について、身近に考えさせてくれる特別番組を５日連続で放送する。
人間とロボットの共存は現実的に可能なのか？また、共存のルールが破られたとき未来はあるのか?といったテーマを深掘りする内容だ。
「アイ，ロボット」を配給する２０世紀フォックス映画（東京都港区）が、この番組の広告枠で映画の宣伝をする。この連携によって、テレビの視聴者に「アイ，ロボット」を強力にアピールできるのだ。
２０世紀フォックス映画も、「ディスカバリーチャンネルの視聴者は"科学"に関心のある人が多い。映画配給会社として最短のマーケティング・アプローチができる」（宣伝部）としている。
同様のタイアップ企画は、すでに地球温暖化を警告する話題作「デイ・アフター・トゥモロー」（今年６月公開、２０世紀フォックス映画配給）などでも行っており、今回で３回目になる。
５百万世帯を目標に掲げるディスカバリー・ジャパン。「将来は日本独自の番組も制作したい」という岡崎さんだが、地上デジタル放送やブロードバンド（広帯域）放送など「多チャンネルメディア」が続々と登場、競争が激化している。メディアの存在感をどこまで示せるか、真価が問われるのはこれからだ。
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■視聴世帯４００万を突破 広告収入拡大へ中身で勝負
■ディスカバリー・ジャパンＣＥＯ 沼田篤良氏
小さなアリの世界をのぞくと、社会的なルールが存在し多くのドラマが詰まっています。テレビのおもしろさはその"現実"にあると考え、一つ一つのテーマを深掘りしたドキュメンタリー番組を追求。その結果、４百万世帯を突破できました。
今後の課題は、視聴世帯数の増加と同時に、広告収入をいかに拡大するかです。ただ、その根拠（視聴データ）をどうスポンサーに示すかは、今後の懸案でしょう。
（激しいチャンネル間競争のなかでの）勝ち残りのカギは、番組を流す手段ではなく、やはり中身です。取材力と企画・資金力、代筆力で裏付けられたコンテンツで勝負します。
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